マイホームの購入をお考えの方は、フラット35について気になった方も多いかと思います。
フラット35では、その条件が詳細に決められているため、事前によく確認しておくことが大切です。
今回は、マイホームの購入におけるフラット35とはなにか、その条件やデメリットを詳しくご紹介します。
マイホームの購入におけるフラット35とは？
フラット35とは、金融機関と住宅金融支援機構の2つが提携して扱っている、固定金利型の住宅ローンのことを指します。
よりわかりやすくご説明すると、フラット35では住宅ローン返済における全期間において金利が一定であるため、安定した金額での支払いができることが特徴です。
フラット35以外の住宅ローンでは、金利が一定でないものもあり増減するリスクがあります。
ですがフラット35やフラット35Sでは、その条件を満たしている物件の住宅ローンにおいて、返済の金利が固定されているため、それらのリスクがないのが特徴です。
マイホームにおけるフラット35の条件
マイホームの購入において、フラット35の条件を満たすには、いくつか条件があります。
条件としては、主に「総返済負担率」「借り入れ期間」「住宅の広さ」という、この3つの項目の基準を満たしていなければなりません。
まず総返済負担率の基準ですが、年収が400万円以下であれば、総返済負担率が30％以下、400万円以上なら35％以下である必要があります。
次に借り入れ期間は、民間の住宅ローンと同じように、最長で35年までと設定されています。
そして住宅の広さは、フラット35の適用対象となる物件が一戸建てであるならば70平米以上、マンションなどの集合住宅であれば30平米以上であるのが条件です。
これらの他にも条件はありますが、この3項目の条件を満たしていなければ適用対象にならないため、事前に確認しておきましょう。
マイホームの購入におけるフラット35のデメリットとは
フラット35のデメリットとしては、主に3つの点が挙げられます。
まず1つ目のデメリットは、頭金を用意しないと、固定金利が高く設定される点です。
フラット35では、自己資金として頭金の用意が1割以上でないと、金利が高くなってしまいます。
そのため頭金が用意できないと、せっかく固定になった金利も高くなり、支払いが難しくなってしまうため注意しておきましょう。
2つ目のデメリットは、融資手数料が必要という点です。
保証料がかからないフラット35ですが、初期費用としてこの融資手数料が必要になります。
そして3つ目のデメリットは、審査期間が長いという点です。
事前審査は民間金融機関でおこないますが、本審査は住宅金融支援機構がおこなうため、審査が長期間にわたる場合があります。
これらの点があまり気にならない場合は、マイホームの購入において、フラット35の借り入れを検討しても良いといえるでしょう。
まとめ
今回は、マイホームの購入におけるフラット35とはなにか、その条件やデメリットをご紹介しました。
フラット35をご検討中の場合は、今回ご紹介したポイントについて、事前によく確認しておくことが大切です。
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