エレベーターなしの中古マンションを見つけ、購入すべきかお悩みの方もいらっしゃるのではないでしょうか。
中古マンションを購入する際は、物件の特徴を把握して、デメリットよりもメリットが上回る物件にするのがポイントです。
今回は、マンションなどの高層建築におけるエレベーターの設置基準もご紹介しますので、物件選びの参考にしてみてください。
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エレベーターの設置基準は？なしでも中古マンションはOK？
マンションのエレベーターの設置基準は、建築基準法第34条に基づく高さ31m超の建築物への「非常用昇降機の設置」が該当します。
建物の設計によって、高さが同じでも階数は異なり、通常は7～10階に相当する高さです。
6階以下の建築物には設置基準は適用になりませんが、高齢者向け共同住宅は、国土交通省の法律により3階建て以上が設置義務を負います。
また、国土交通省では、今後の長寿社会を見据えて、6階以上の物件に対しても設置基準を1995年に導入済みです。
しかし、それ以前の中古マンションなどに対しては、改修工事による設置を求めていないため、エレベーターなし物件が現存しています。
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エレベーターなしの中古マンションに住むメリット
専門業者による定期的なメンテナンス費用が不要になるため、管理費や修繕積立金が安くなっているのが特徴です。
築年数が経過している影響から物件価格も安い中古マンションが多く、駅近などでなければ比較的購入しやすい金額になっています。
そのうえ、毎日階段を利用して運動不足を解消でき、在宅勤務などで外出する機会が減っている方にとっては、手軽な気分転換も可能です。
階段を利用すると軽い負荷がかかって足腰を丈夫にする効果が高く、寝たきりの予防にも役立ちます。
運動する時間や場所を確保する手間や費用も省け、毎日生活するなかで元気に長生きする体作りができる点は想像以上のメリットです。
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エレベーターなしの中古マンションで暮らすデメリット
引っ越しで荷物を搬入および搬出する際、エレベーターなし物件の場合は追加費用の請求を受けるケースも珍しくありません。
大きな家具や家電製品を購入したときに、配送料金に追加費用が発生するのはデメリットです。
引っ越しや配送業務では、車による配送料金とは別に、人員による配送料金も計算します。
車からの移送距離が長くなり、階段などを使うなどで人手を追加しなければならず、別料金が発生するからです。
また、購入したときに安かった中古マンションは、売却する際の高値での取引は期待できません。
立地や日当たり、階層によっては購入希望者が少ないなど、売りづらくなる点に留意しましょう。
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まとめ
中古マンションなどの高層建築は、建築基準法に基づくエレベーターの設置基準は高さ31m以上になっています。
高齢化社会に向けた指針では6階以上を目安にしており、エレベーターなし物件は減少傾向です。
階段で運動不足を解消できる反面、引っ越しや大きな家具を購入した際は追加料金がかかるなどの負担が生じます。
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