さまざまな理由から、自宅にベランダを増設しようと検討している方もいるでしょう。
この記事では、後付けできるかや使用する素材とタイプ、設置する目的をご紹介します。
また、事前に確認が必要な注意点なども解説するので、後付けを検討している方はぜひ参考にしてみてください。
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ベランダは後付けできる
結論から申し上げると、後付けは可能です。
後から設置するには、さまざまなタイプと素材が選択できます。
本体に使用する素材は、大きく分けて金属製と木製の2種類があります。
金属製の場合は、スチール製かアルミ製のどちらかです。
スチール製の方が安価ですが、サビやすいため定期的なメンテナンスが必要です。
木製の場合は、天然木と人工樹脂から選べます。
ベランダの屋根の種類には、主にアール型・フラット型・ルーフ型があります。
アール型は雨の吹き込みを防ぎやすく、雪が積もりにくい形状です。
フラット型は、屋根がまっすぐの形状になっているので、室内から見て開放感があります。
ルーフ型は、柱ではなくベランダ上部の壁面などに、屋根を付けるのが特徴です。
屋根の素材は、塩化ビニル・ガラスネット・アクリル板・ポリカーボネートなどがあります。
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ベランダを後付けする目的
もっとも多い設置目的は、洗濯物を干すためのスペース確保です。
たとえば2階にベランダを設置すれば、日当たりが良くなるので、洗濯物が早く乾くようになるでしょう。
また、1階に比べて洗濯物が一目につきづらくなる点もメリットです。
手が届きづらくなるので、下着泥棒にあう心配も減るでしょう。
また、洗濯物スペースを駐車場にして、代わりにベランダを設置するケースもあります。
駐車スペースを新たに確保できるので、駐車場を新たに借りずに済む点もメリットです。
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ベランダを後付けするときの注意点
後付けする際には、まず建築基準法に合致するか確認が必要です。
とくに気を付けなければいけないのが、建ぺい率と容積率です。
建ぺい率とは、敷地に占める建築物の面積比率を指します。
建ぺい率は、市区町村によって定められている都市計画の、用途地域によって異なります。
たとえば建ぺい率が50％に定められている場合は、それを超える建設はできません。
一方の容積率は、敷地面積に対する建築物の延べ床面積の割合です。
容積率は、用途地域ごとに設定されている容積率と、敷地が接する道路の幅員から求められる容積率のうちいずれか小さいほうが採用されます。
どちらも増設前に、面積に余裕があるか確認が必要です。
また、建築物の建設や増築をおこなう際には、確認申請という手続きが必須です。
手続きの際には、建築士に確認し、既存建物の確認申請図書や完了検査済証などを提出しなければなりません。
ただし、増築の床面積が10㎡未満で、防火地域または準防火地域以外なら確認申請は不要です。
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まとめ
ベランダの後付けは可能であり、さまざまなタイプや素材から選択できます。
設置目的は、洗濯物を干すためのスペース確保や、スペースの有効活用として駐車場への転用もあります。
しかし、増設する際は、建ぺい率や容積率に注意が必要なので、建築士と相談して手続きを進めるのがおすすめです。
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