不動産の購入を検討するなら、販売形態や契約締結までの一連の流れについて把握しておくのをおすすめします。
物件に求める条件や一度だけの内見で決めてしまうと、思いもよらぬ失敗に直面する可能性もあるからです。
そこで本記事では、不動産を購入する具体的なステップについて、販売形態や流れ、物件選びの注意点についても解説します。
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不動産売買における販売形態とは
土地や建物の売買は、販売形態といって誰から買うかを区別しています。
販売形態は大きく売主物件と仲介物件の2種類です。
1つ目の売主物件は、家の住人から直接、不動産を買い取る方法です。
最大のメリットは仲介手数料がかからない点であり、間に人や業者を挟まないため、とにかくスピーディーに話が進みます。
一方、デメリットは手間をすべて自分で引き受ける点です。
物件探しから、価格の交渉に至るまで、家を手にするまでのすべてのプロセスを自力でこなさなければなりません。
2つ目の仲介物件は、売り手と買い手の間に不動産会社が入るパターンです。
こちらのメリットとデメリットはちょうど売主物件の真逆に位置し、手続きから交渉までプロがおこなってくれる半面、仲介手数料がかかるため注意しましょう。
仲介手数料は上限が定められており、物件価格の3%に6万円と消費税がかかります。
たとえば3000万円の物件の場合、仲介手数料は3000万円×0.03で90万円、6万円を足して96万円に消費税をいれた105万6000円です。
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不動産を購入する際の大まかな流れ
家を買う際の一連の流れはだいたい同じです。
まず、不動産の購入にあたって資金計画を立てます。
頭金はいくら出せるのか、住宅ローンを借り入れる場合はいくら必要になるのかを試算し、シミュレーションして予算を決めましょう。
次に、予算と物件に求める条件が決まれば物件の選定と内見です。
予算を鑑みて希望するエリアで絞り込みをかけ、一つの物件に絞り込みます。
希望する物件が決まれば申し込みです。
申し込みは、買付証明書を売主に提出して進めます。
複数人からの申し込みがあった場合は、最終的に売主の判断で買主が決まるため、売買契約が結べるまで気は抜けません。
売買契約が締結できれば、ローンの申し込みをおこない、引き渡し日を調整します。
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不動産を購入する際の注意点
不動産を買う流れでも解説したとおり、住宅ローンが借り入れられるかどうか決定するのは、売買契約を結んだあとです。
万が一、ローンの借り入れができないと判断された場合、売買契約は白紙に戻り、売主に対して違約金が発生するケースもあるでしょう。
注意点として資金計画を一番最初にすべき理由はこのためです。
なるべく綿密な計画を立てておきましょう。
(ほしい物件にどの程度災害リスクがあるかを把握するためにも、ハザードマップは必ず確認しておきましょう。
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まとめ
不動産は販売形態が2種類あり、それぞれでメリットとデメリットがあります。
家を買うまでのステップは大まかに決まっており、注意すべきはローン審査が一番最後にある点です。
内見を重ねて物件の様子を確認するのはもちろん、綿密な資金計画を立てておきましょう。
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